会社を退職すると、給与だけではなく、健康保険についても自分で選択しなければなりません。
会社員だった頃は、健康保険証を使うことが当たり前でした。
保険料も給与から天引きされていたため、自分で手続きをする機会はほとんどありませんでした。
しかし、退職すると状況は大きく変わります。
健康保険にはいくつかの選択肢があります。
例えば、退職した会社の健康保険を一定期間継続する「任意継続」、お住まいの市区町村で加入する「国民健康保険」があります。
条件を満たせば、ご家族の扶養に入ることもできますし、再就職した場合は新しい勤務先の健康保険へ加入することになります。
私も退職前に、どの方法が自分に合っているのかを調べました。
任意継続と国民健康保険では保険料に違いがあるため、それぞれを比較しました。
また、家族全体の健康保険についても考え、私自身の加入方法や、子どもたちの加入先についても確認しました。
その結果、私の場合は退職から再就職まで約1か月だったこともあり、総合的に判断して前職の健康保険を任意継続することにしました。
一方で、退職後しばらく再就職しない場合は、ハローワークで雇用保険（基本手当）の手続きを行う方もいます。健康保険については、国民健康保険へ加入したり、条件を満たせばご家族の扶養に入ったりするケースもあります。退職後の状況によって選ぶ制度は変わるため、ご自身に合った方法を確認することが大切です。
任意継続は一時的な選択でしたが、再就職まで安心して過ごすことができました。
再就職後は新しい職場の健康保険へ切り替わり、子どもたちは妻の健康保険の扶養へ入りました。
今振り返ると、退職前に制度を調べておいて本当に良かったと思っています。
もし何も知らなければ、
「健康保険証はどうなるのだろう。」
「病院へ行く時はどうすればいいのだろう。」
そんな不安を抱えたまま退職していたかもしれません。
健康保険は、病気やけがをした時のためだけではありません。
安心して毎日を過ごすためにも欠かせない大切な制度だと、私は感じています。
だからこそ、退職を考えている方には、自分に合った健康保険を選べるよう、退職前に制度の違いを調べておくことをおすすめします。
どの選択が最適かは、人それぞれの状況によって異なります。
私自身、この経験を通して、「退職前に知っておくこと」が、退職後の安心につながるのだと改めて実感しました。
次回予告
第28話 社会保険料はいつから安くなるの？
健康保険の手続きが終わり、一安心した私でしたが、今度は社会保険料について新たな疑問が生まれました。
「収入は減ったのに、社会保険料はいつから安くなるのだろう？」
会社員時代には意識することのなかった「標準報酬月額」の仕組み。
私自身が実際に調べて理解した、社会保険料の決まり方についてお話しします。
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